介護施設で働くには介護に関する知識やスキルを身につけるため、さまざまな資格の取得が求められます。まず、要介護者が利用する介護施設では、身体介護に関わる介護資格が必要です。入浴や排泄などの介助は、利用者の身体に直接触れるため、専門的なスキルが求められます。介護において体幹や内筋を上手く利用した力の使い方を知っていれば、介護スタッフ自身が膝や腰など身体を傷めるリスクを避けられるでしょう。身体介護に携われる資格としては、介護福祉士という国家資格と、介護職員初任者研修や介護福祉士実務者研修といった民間資格が挙げられます。民間資格を取得して実務経験を積めば、国家資格試験の受験が可能です。
また、グループホームのように認知症患者を扱う介護施設に勤める場合も、認知症に関する資格取得が求められます。認知症関連の資格としては、認知症ケア専門士や認知症ケア指導管理士から認知症ライフパートナー、認知症介助士に至るまでの民間資格があり、認知症ケアの実務経験を重ねると、認知症介護基礎研修や認知症介護実践者研修のほか認知症介護実践リーダー研修といった公的資格も取得可能です。
自立可能な利用者を相手にするサービス付き高齢者向け住宅やケアハウスでは、主な業務が生活相談になるため、カウンセリングのスキルが求められます。認定心理士やメンタル心理カウンセラーをはじめ、メンタルケアカウンセラーやメンタルケア心理士といった資格を取得するのが有効です。いずれにしても、高齢者とスムーズな意思疎通を図れる柔軟なコミュニケーション能力が欠かせません。